「理念」という言葉を聞く機会はあっても、ぼんやりとしか意味が分かっていないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、理念についてしっかりと理解しておかなければ、企業の目的達成や自分自身の成長の機会を逃してしまいかねません。
そこで今回の記事では、理念という言葉の意味をはじめ、混同されがちな「企業理念」と「経営理念」の違い、「ビジョン」との意味の違い、企業が理念を持つメリットや社内に理念を浸透させるためのポイントを紹介します。
この記事のまとめ
理念とは、ある物事において「このようにあるべき」といった“根本となる考えや価値観”を意味する言葉です。ビジネスシーンにおいては、組織の存在意義や使命、方針や指針などの基本的な価値観を表し、主に「経営理念」や「企業理念」というように使われます。
理念は企業の創業者や経営者によって社内外に広く示され、経営を進める上で組織の行き先やさまざまな判断基準にもなる重要な概念です。経営理念と企業理念は混同してしまいがちなため、双方の違いや、理念と似た言葉である「ビジョン」との違いについても、しっかりと把握しておきましょう。
企業理念とは、企業を立ち上げたときからの在り方や目的などを指し、企業が最も重視する価値観や考え方を示すものです。
一方、経営理念は企業のトップである経営者が重視する価値観や信念のもと、時代の流れおよび社会情勢を反映させた目標、方針、手段等を示すものです。すべての社員に対し、自社の土台となる考え方を示すために策定します。
つまり、企業理念は企業として重要な意思決定をする際の基準となる「普遍的な概念」、経営理念は経営を進めていく上で参考にすべき判断基準となる「時代に合わせて変化する概念」と考えると覚えやすいでしょう。
企業理念のほうが経営理念より上位の概念であることが一般的で、企業理念を達成するために経営理念があるともいえます。また、経営者が変われば経営理念も変化する可能性がありますが、企業理念は変化しないのが特徴です。
理念と似た言葉に「ビジョン」や「ミッション」「バリュー」などがあります。
ビジョンは、企業理念に基づいて作成した目標や構想を指す言葉で、事業を通じて中長期的に達成したい目的を掲げたものです。「事業ビジョン」や「経営目標」と言い換えられる場合もあります。時間軸を考慮して見出し、時代の変化に沿うよう、都度変更する必要があるのが理念との大きな違いです。
ミッションは、企業が抱える社会的使命を指し、成し遂げたい役割や企業の行動方針を示したものです。企業の志や成長プランなどを対外的に伝えるために定めます。
バリューは、企業が日常的に意識し提供する価値を指します。事業を通じて社会や顧客に与えられる独自の価値そのものを示したものです。
ミッションやビジョンは企業の根幹を成す要素のため、起業した直後に取り決めるのが一般的です。しかし、バリューは途中で見直されることも多く、ミッションやビジョンが変化すればバリューも見直しが必要になることも多いでしょう。ただし、社員の行動方針として定着している場合は、ミッションやビジョンが変化しても、あえてバリューは変えないというケースもあります。
これらの言葉は、示すものの対象や達成にかかる時間などにより、それぞれ使い方が異なります。混同しないように注意し、企業のニーズに合わせた対応を図りましょう。
そもそも、なぜ企業理念や経営理念を持つ必要があるのでしょうか。その理由には、主に以下の4つが挙げられます。
次に、理念を持つことで得られる企業へのメリットや、理念が企業の経営において重要である理由についてそれぞれ順に紹介します。
経営理念を持つ一番の目的は、経営を推進する上での判断基準を社員に明示することです。経営者の信念や哲学を言語化して設定すれば「何のために事業を展開しているのか」「どのような経営を大切にしたいか」という企業の方向性や判断軸を示せます。
組織の目指すべき方向を明確にすることで日々の行動に迷いがなくなり、社員の意識を統一させやすくなります。また、社員は自身の仕事がもたらす社会への貢献度を感じやすくなるため、社員が企業に持つ帰属意識や貢献意欲の向上にもつながるでしょう。
社員一人ひとりが仕事に対して高いモチベーションを保ち、自発的に行動するようになるため、業務効率やパフォーマンスの向上につながります。
経営理念を持つことで経営の軸となる明確な指針を構築でき、物事を長い目で見られるようになります。その時々の言動や思考なども長期的な目線に基づいて考え、具体的な将来像をイメージしやすくなるでしょう。
将来像を現実的にイメージしておけば、どの時点でどこまで進んでいればよいのかを把握でき、歩むべき道から逸れてしまった場合でも軌道修正しやすくなります。当てのない道を進むのは苦しく、挫折してしまいがちですが、理念をもとに進むべき道を明確にしておけば、理想とする将来像に着実に近づけるはずです。目指すべき姿を把握するためには、目標や未来像の言語化がとても重要になります。
理念を持つと情報を客観的に捉えて解釈できるようになるため、流行など日々起こり得る社会現象や、他人の言動に対して大きな影響を受けにくくなります。
理念を持って自己の価値観を確立すれば、さまざまなビジネスシーンで個性や能力を発揮し、個々の魅力をより伸ばしやすくなるでしょう。流行を読んでいち早くチャンスをつかむのも重要ですが、企業の真髄となる部分は曲げずに、こだわりを持って成長させることも大切です。
企業理念や経営理念は、企業のWebサイトやパンフレット、IR活動や採用イベントなど、多数の機会を通じて社外へ発信されます。
理念を的確にアピールできればブランドイメージや社会的価値が高まり、企業の認知度が上がります。成長する企業は、自らの存在意義を社内外にうまく広め、社会へ貢献していくものです。企業のイメージがアップすることで信頼度も上がり、顧客をより獲得しやすくなるでしょう。
さらに、理念を多くの人と共有して分かち合える企業は、人の目に留まりやすく、優秀な人材の確保にもつなげやすいです。理念に共感した人材ならモチベーションも高く、入社後の活躍度も期待できるでしょう。また、あらかじめ理念を共有しておけば、社員との議論や説明時間の短縮にもつながります。
自社に適した人材を採用するためにも、理念の明確化は重要なポイントといえるでしょう。
せっかく立派な企業理念を掲げたとしても、社員に浸透させられなければ意味がありません。社内で理念を浸透させるためには、まずは経営者がモデルとなり、理念に基づいた行動を社員に見せることが重要です。
その上で理念を浸透させるためのポイントとして、以下の3つが挙げられます。
それぞれ順に紹介しますので、参考にしてください。
社内報や社内ポータルサイトを活用して、理念を社員に周知しましょう。定期的に刊行される社内報は、自社の目下の課題やフェーズなどを反映させた新鮮度の高い情報を周知しやすいという特徴があります。
また、社内ポータルサイトは、社員が場所や時間に関係なくいつでも閲覧できるため、ストレスフリーに理念を伝えやすいのが特徴です。
社内報や社内ポータルサイトを閲覧するよう、管理職などから社員にしっかりと働きかけておくとよいでしょう。
入社時の研修で経営理念について学ぶ機会を設けておくと、社員は企業の考え方を早い段階で理解し、どのような働き方や行動が求められているのかを把握できます。迷いなく働けるようになることで、仕事のモチベーション向上につながり、離職率も下がる傾向にあるようです。
また、新しい社員に理念を浸透させられるだけでなく、講師となる先輩社員にとってもよい復習の機会になります。理念を再認識して自分の中に落とし込めるため、講師自身の業務効率の向上にもつなげられるでしょう。
従業員にとって、自身に対する会社からの評価は仕事へのモチベーションにつながります。そのため、人事や評価制度に理念を取り入れるのも効果的です。
まずは、社員の現状を見たときに理念と一致する人物像が実現できているかを見直し、具体的かつ明確な評価基準を設けましょう。その際、売上や業績で評価するだけでなく「理念に基づいた行動」を重視した評価制度にすれば、社員が自分自身と向き合う時間が増え、さらなる成長やモチベーションアップにつなげやすくなります。
理念を人事や評価項目に取り入れることで自ずと社員に意識づけられ、企業が求める人物像の形成にも大きく役立つでしょう。
理念が浸透していない企業に見られる特徴には、以下のようなものがあります。
それぞれのケースでどのような問題が起きてしまうのか、確認しておきましょう。
理念を設定しただけで満足してしまっているのは、理念が浸透しない企業に特にありがちなケースです。経営陣がどれだけ議論を重ねて立派な理念を設定しても、それが組織全体に浸透しなければ企業目的の実現には至りません。
従業員からすれば理念を知らなくても仕事自体は遂行できますが「なぜこの業務をしなければいけないのだろう」「どのような経営を大切にすべきだったのだろうか」と迷ってしまうと、業績の不振にもつながりかねません。
会社としての成長や目的達成を目指すなら、理念の周知を見直し、社員全員に日頃から理念に基づいた行動を意識的に取るようにしてもらいましょう。
企業理念はそう簡単に変えるものではありませんが、理念があまりにも古い場合、時代に合わずに破綻してしまっているケースも考えられます。創業時に掲げた通り、会社が成長しても大切な考え方はブレないのが理想ですが、移り変わりの激しい業界では顧客の求めるものが変化する場合もよくあることです。
このような場合は、思い切って企業理念の刷新を検討してみてもよいでしょう。時代に合った理念に改めたことがきっかけで、大きな飛躍を遂げる企業も見られます。
理念は企業の根本的な考えや価値観、存在意義、目的などを示す“企業の基礎”となる重要な概念です。また、企業理念は企業として重要な意思決定をする際の基準で、経営理念は経営を進めていく上で参考とするべき判断基準ですので、混同しないように覚えておきましょう。
社内に理念を浸透できれば、業務効率の向上や企業の認知度アップにもつながるため、しっかりと社員に意識づけさせたいところです。社員に理念を浸透させるには、まずは経営者が率先してモデルとなり、理念に基づいた行動を取りましょう。
その上で、社内報やポータルサイトで理念を周知したり、新入社員研修の段階でしっかりと学んでもらったりすると、より効果的です。さらに、社員の評価基準を理念に基づいたものにすれば、社員は積極的に理念に沿った行動を心がけるようになり、自ずと企業が理想とする人物像に成長してくれることでしょう。
社内に理念が浸透しないと、ただ掲げているだけの飾りになってしまい、企業目的の達成には至りません。常に理念を意識づけ、必要に応じて見直してみるのも効果的です。理念を軸とした経営を徹底し、社内外から愛され、社会に貢献できる一流企業を目指しましょう。
今回の記事では理念浸透の重要性についてお話しましたが、新入社員研修での深い理解と共感を生み出すことと、定期的に経営者から全社員に向けてメッセージすることが最も有効です。
理念浸透研修において目的を果たし、社員が理念を実際に行動で体現できるようになる研修企画のノウハウについて知りたい方はお気軽にご相談ください。専門コンサルタントが御社の理念浸透の度合を診断するところから研修プログラムづくりまでをご支援いたします。
